相変わらずモノの値段が上がり続けている。3月の東京の消費者物価指数は予想を上回り、生鮮品を除くコアCPI は+2.4%だった。生鮮品除きの食料は+5.6%で、米類（生鮮品扱い）はなんと+89.6%という異常さだった。育ち盛りの子供を複数持つ家庭はやりくりに苦労しているだろう。

エネルギー関連は政府の補助金で抑えられたがまだ+6.1%上昇し、生鮮とエネルギーを除外したコアコアCPIは+2.2%だった。昨春の賃上げは+5.4%と高かったが社会保険料と物価の上昇でほぼ消えると言われている。5.4%もの賃上げがなかった中小企業や年金生活者の生活はどうなっているのか。年金生活者であるわが家の1~3月の家計簿をチェックしてみた。

3か月間の食費は240,085円でひと月当たりでは約8万円。対前年比で+12.7%と結構な増加だった。一番増えたのは魚類の+84.5%だが肉類が-21.8%なので蛋白質源としては+24%で、肉から魚へシフトという老人らしい嗜好の変化と考えられる。次が麺類の+82.5%。これは昼飯を作るのが簡単なパスタ、うどん、そばなどに決め込んだためだ。三番目が外食費で+69.8%。先が短い老人は昔の仲間と会食したり飲んだりする機会が増えるので交際上の必要経費。そのあとには米類の+59.6%、卵の+53.6%と巷で話題になった最近の爆上がりの二品が入った。特にコメはいつも買う「つや姫5キロ」が前年の2800円から4400円強になったのが効いている。その他では菓子が+21.4%、野菜が+12.8%、果物が+12.7%と二けたの上昇だった。

食費の月8万円は2024年の家計調査の65歳以上の無職夫婦世帯平均の76,352円と比べても多くはないし、2025年版が出れば数パーセントは上がっていると思うので世帯平均に近いと考えられる。つまり食の細くなった老人世帯でも月8万の食費は必要なのだ。そもそも老人は耐久財などを買い替えることも少なくなり、旅行や食べることくらいしか興味がなくなりかけているのだから。今年年金は2.7%増えたのだが、このまま物価が上がるようだと他の支出を削るか貯蓄を取り崩すかしか選択肢は残っていない。おまけに4月は飲料など4000品以上の値上げが予定されている。

夏の参議院選挙前に与党は選挙対策として米やガソリン、電力などの物価高対策を打つと思うが、抜本的な改革は期待できず一時的な補助金かバラマキになると思われる。選挙が終われば補助は打ち切られるか削減されるだろう。今年も5%前後の賃上げが予測されているが、賃上げが企業製品の値上げを招き実質賃金はさほど上がらないループになるのだろう。それにしても上のグラフを見ていてもなんだか悪意の意図が感じられて納得できない。政府はいつまで生鮮品除きやエネルギー除外の指数を出し続けるのか。国民はその生鮮品やエネルギー費の上昇で苦しんでいるというのに。