PCやスマホでインターネットを見ていると毎日不快な広告に遭遇する。テレビ、新聞、雑誌などでは見かけることがない誇大広告、詐欺広告、差別的広告、性的広告、不快感を抱かせる広告など挙げればきりがない。詐欺広告などは無視すれば済むが、気持ち悪い画像広告はちょっと見ただけでも不愉快になる。よく現れるのが黒ずんだ角栓を強調した汚い鼻の画像（ここに載せる気にもならない）。毛穴の汚れがごっそり取れるとかノーベル賞受賞成分のコスメと謳っていた。こういう広告をVisual Scandalと呼ぶと昔広告代理店のクリエイターから聞いた。最初に見るものにショックを与えて興味を惹こうというあざとい戦術だ。

上記も誇大広告。クリームを塗ってこすると一瞬でイボがとれるというもの。いかにもインチキ動画で、これが本当ならちゃんとしたニュースで取り上げられるはずだ。騙されて何千円かを使う人が多いに違いない。他のメディアでは決して掲載されないこのような広告がなぜ流され続けるのか。

テレビ局などには考査部という組織があり、入稿された広告素材を放送倫理、法令、放送基準の観点から全部チェックしている。現役の頃広告表現に不安があると代理店に草稿を一番厳しいと言われていたTBSに持って行きチェックしてもらった。通常下記のような広告物は放映を許されない。

規定の音量を超える広告、過度の点滅、サブリミナル広告。
虚偽・誇大広告。
根拠を示すことができない最大級表現。
差別的表現。
薬機法（旧薬事法）に抵触するもの。
暴力的、性的な表現。
他社製品の中傷・誹謗。など

これに比べるとネット広告には業界に適用される広告出稿基準がなく、考査のシステムも確立されていない。また広告主に新興、弱小企業も多く広告物制作時に法的なチェックを行わない、または法的規制に精通していない企業も多い。つまり今のとことろ野放し状態でやったもの勝ちに近い。消費者はJARO（日本広告審査機構）くらいしか泣きつくところはないが、そのJAROへの苦情も急増中でインターネット関連の苦情はテレビへの苦情を大きく上回るようになった。JAROも上記のような広告には厳重警告を発してはいるが、法的な強制力はない。

最近では有名人の肖像を勝手に使って投資サイトに誘導する詐欺広告が増えた。上の写真は前澤氏、孫氏、ホリエモンだが、ほかにも経済評論家、ニュースキャスターを無許可利用しているものがある。問題はそれらの広告がフェイスブックなどに掲載されていることだ。フェイスブックはノーチェックでこういう違法広告を掲載しているようだ。怒った前澤氏はFacebook Japanに削除要請をしたが不正広告は全く減らず、かつ日本サイドでは何もできないので本国のMeta社に言ってくれとの返事をもらって怒りはさらに増し、現在アメリカ本社に問い合わせをしているとのこと。

これには驚いたがフェイスブックですらこの程度ならば他のサイトは推して知るべしだ。このままだと広告主やサイトだけでなくインターネットそのものの信頼が揺らぐことになる。ネット広告費は一昨年マス4媒体合計（テレビ、ラジオ、新聞、雑誌）を追い抜いて最大のセグメントになったばかりなのに、放っておくとただデカいだけの媒体に成り下がってしまう。国が規制する前にどこか大手が旗を振って業界を横断する倫理基準や広告基準を作らないとネット広告に未来はないかもしれない。



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