コンビニ52000店上限説 : マーケティング爺のひとりごと

ほぼ毎日食料品を買いに出かけますが、スーパーもコンビニも老人ばかりです。特にコンビニの客の老齢化が進行しているらしい。日経のコンビニエンスストア調査によると来店客に占める60歳以上は約20%で6年前の11%と比べるとほぼ倍になる一方、20歳以下は23%から14%に激減している。店に行くと老人ばかりが目立つはずです。

日本フランチャイズチェーン協会のデータから計算すると、全国5万5743店のコンビニの日販平均は47万8000円、一日当たりの客数は772人、一人当たりの購入額は620円となります。
35年くらい前の日経ビジネスにコンビニ5万2000店上限説と言う記事がありました。うろ覚えの要旨は、平均的な客は週に2回コンビニに来店し一回735円の買い物をする。日販50万を確保するためには50万円割る735円で、毎日680人の客が必要とされる。週に2回の来店なので680人x3.5(7日割る2)=2380人の固定顧客が必要となる。当時の日本の総人口割る2380は5万2000なので、これを超えると一店当たり2380人の固定顧客および50万円の日販を維持できないとうのがその根拠でした。当時東京や大阪の中心部では一店当たりの固定顧客が800人台の地域もあり過当競争が始まっており淘汰が始まるだろうと予測されていました。
2023-04-21

予想は外れ既に店数は5万2000を超えていますが、これは宅配便を取り扱うようになったり、ATMを導入したり、公共料金の支払いやデリバリー、コーヒーメーカーを置くようになったコンビニ側の勝利なのでしょう。ただ来店客数は人口減以上の減少傾向にあり、特に若者が減っているので老人頼みが続くとコンビニも曲がり角に直面するのかもしれません。コンビニと同様に2000人以上の固定顧客が必要と思われていた業種にガソリンスタンドと薬局がありました。ガソリンスタンドはは25年前6万店を超えていたのに現在3万店を切っています。消防法の改正や高齢者の免許返納、経営者の高齢化、エコカーの普及もあるのでしょうが若者の車離れも大きな要因でしょう。同じころ3万8千店だった薬局が5万9千店に増加しているのは医薬分業の進行、シニア人口増による医療費の伸長、利益率の高い調剤薬局の増加(特に大手チェーン)、食料品や日用品も扱うドラッグ店の増加(薬局のコンビニ化、生鮮ドラッグ)などが理由として挙げられるでしょうが、伸び率は縮小傾向にありやがて店数は半減すると予測する業界人もいます。

コンビニ業界にも本部への上納金の大きさ、労働力不足による24時間経営の破綻、ECサイトの伸長、後継者問題など不安要素はあるでしょうが、ガソリンスタンドでの消防法や薬局での医薬分業のようにひとつのきっかけで大きく市場が上にも下にも変動する可能性はあります。どちらにせよConvinienceの名の通り便利なコンビニであり続けてほしいなあと老人は思うのです。