マーケティング爺のひとりごと

外資系7社でチューインガムから抗癌剤までのマーケティングを生業としていた引退老人です。使えそうなデータや分析、気になった出来事、思い出、日々思うことなどをボケ防止のため綴っています。にほんブログ村 経営ブログ 広告・マーケティングへ
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カテゴリ: 統計

昨年末に従業員101人以上の企業に対し女性管理職比率の公表を義務付ける方針が発表された。厚労省のデータによると我が国の管理職(課長職以上)に占める女性比率は11.6%だとのこと。管理職8人に一人が女性だということだ。これは多いのか少ないのか。企業労働者の44.7%が女性であることは世界平均と大差はないので、フィリピンの53%、スウェーデンの43%など多くの国で女性管理職が30%を超えている事実と比べると我が国の11.6%は最低クラスである。なぜ日本はこんなに低いのか。
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この11.6%は全産業の平均値で、医療や福祉や教育、金融保険業界ではそれより高い。看護師やケアマネジャー、教師や保険業には女性が多いから管理職が多くても当然だろう。逆に拠点を地方に持つことが多い製造メーカーでは一般的に女性管理職が少ない。メーカーでも資生堂やロレアルのように5割を超える比率の会社もあり、化粧品のように女性社員の多い会社が女性管理職の比率が高い(資生堂は80%、ロレアルは60%が女性社員)。でもこれは他の国に比べて低い理由の説明にはならない。

同じく厚労省のデータを見ると課長以上の管理職がいる企業は2023年時点で54.2%で(赤の点線)ほぼ横ばいで推移している。言い換えると約46%の会社には課長以上の女性はいないということだ。これが日本の女性管理職比率を押し下げている要因だろう。
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ではなぜ半数近くの会社には女性管理職がいないのか。パーソル総合研究所の調査データによると女性の活躍推進を阻害している課題として①女性の昇進意欲がない②十分な経験を持った女性が不足している③登用要件を満たせる女性が少ない④優秀な女性が十分に採用できない⑤企業全体の風土が男性中心になっているが挙げられている。冗談ではない。800人の回答者は経営層と人事担当層が各400とあるが、彼らは自分たちの責任を全く感じていない。明記されてはいなかったが多分800人のほとんどは男性だと思われる。五つの理由はすべて会社の責任であり女性社員の責任ではない。
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優秀な女性を採用できないから才能に相応しい経験を十分に積ませる機会が少なくなるし、登用要件を満たせる人材が生まれにくい。男性中心の会社だから「ガラスの天井」が意識され女性の昇進意欲が上がらない。これらは会社の組織として解決すべき大問題である。経営層や人事部がこんなことにも気が付かずに女性社員のキャリアを考えているとしたらそんな会社に未来はない。世の中には男性社員と女性社員しかいないのだ。

私が新卒で入社した会社の配属先の部長は女性だった。14人の部で14の机が長い島を作っていた。一番向こうに手動のタイプライターを叩いている中年の女性がいた。どこの会社にもこういう定年間際の女性がいるんだな、と思っていたら直属上司から「あそこにいるのが部長だ」と言われてびっくりした。(今思うと彼女はまだ30代だった。大人に見えた)。役員の秘書として採用され仕事を憶えていくうちに、上司が長期出張で不在中でも業務を滞らせることなく処理するようになり、秘書ではもったいないと会社の花形部門の長に選ばれたらしい。
父親が商船会社勤務で世界中を転々とし確か大学も正式には卒業はしていないと聞いた。判断力と決断力に優れ、人の長所を伸ばすことに長けていた。新入社員の自分が電話で得意先の依頼に困惑していると、「その依頼断りなさい。何か言ってきたら部長の承認を貰っていますと伝えなさい」とすぐアドバイスが飛んでくる。毎晩遅くまで全員が働く部署だったが、みんな自分たちがこの会社を廻しているという気概で働いていた。そういうふうに思わせる雰囲気を作り出すのも彼女の才能の一つだった。時々は彼女も含めた残業後の飲み会もあった。転職を繰り返し何人もの上司に出会ったが、最上のボスだったし自分の管理職像のロールモデルになった人だった。

だから私はその後の会社勤務でも男だからとか、女だからという発想はしないようになった。人はみな強みと弱みを持っている。それを見極め強いところをさらに強化するような業務や仕事のしかたをさせることが良い上司の条件だと思う。弱点を矯正するのは時間と痛みを伴う。褒めて育てる。そういうふうにしていると男とか女だからなんて気にしなくなるのだけれどね。

東京都区部の6月の消費者物価指数が発表された。生鮮品を除くと対前年比で+3.1%の上昇だった。ただこれには東京都で6月から実施された水道料金の基本料金の無償化のインパクト(-34.6%)が含まれているし、5月末から再開されたガソリンの定額補助も入っている。都民でもなく3月に車を廃車処分した自分には関係がないし体感としてはその何倍にも感じられる。
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生鮮品を除いた食料は+7.2%と伸びが続いている。生鮮品に属するコメは+90.6%と相変わらずの高騰だし、ブラジルの鳥インフルで輸入が止まり国産鶏肉が値上がりして+10.5%と二けたアップとなった。毎日スーパーで買い物をしている専業主夫としてはこの諸物価の値上げはいつまで続くのだろうかと心配になる。大企業のサラリーマンは今年5%強の昇給があったが、年金は1.9%の増額でとても物価の上昇には追いついていない。

それで例によって今年1ー6月の家計簿をまとめてみた。食費は月平均78000円で、対前年比+9.9%とやっと一桁で収まった。支出額が増えたのは米と麺類、野菜でそれぞれ前年比で約1万円増えている。パーセントにすると+41%、+61%、+21になる。コメが高くなったので麺類の出番が増えたことがよくわかる。野菜の値上がりも結構なインパクトだったし、額は大きくないがたまごは+50%、魚類は+31%と老人の蛋白源支出も激増した。後期高齢者夫婦なので食べる量は前年と変わっていない。食品の単価が上がっているのだ。

今年上半期に値上げされた食品は6650品目と相変わらずの多さだ。その平均値上げ率も15%とけっこうな上げ幅だ。6月だけでもコメの値上がりを受けてサトウのごはんは11-14%、味の素のおかゆも10-11%、不漁の海苔製品は11-31%と値上げされた。海苔の値上げの大きさはコンビニ店頭の海苔なしのおにぎりの数が増えたことでも想像がつく。菓子ではチョコの値上げが目立つ。数年前まで110円で買えた明治の板チョコが147円に上がったと思っていたら今日は180円だった。店頭価格が変わっていない森永かロッテを買うしかない。
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ぶつぶつ文句を言っても食べなければ死んじゃうので、高値でも買わざるを得ない。老人は食べることだけが楽しみだからね。もう一度家計簿を見直して食費で上がった数万円をどこで帳尻合わせをしたのか調べたら、私のゴルフだった。回数もコストも半減していた。ちょっと悲しい。

米はずっと魚沼産のコシヒカリを食べていた。2023年の作柄が良くなくて味が落ちた気がしたのでつや姫に変えた。名前の通りつやがあるし好みの典型的なSticky Riceだ。生協で買うと5キロで2300円位だった、2023年末までは。それから価格は上昇をはじめ2500円から2800円台へあがり、昨年夏には3500円に、そして10月には4082円と最高値となり今年の3月には4427円と記録を更新した。確かに今まで米は安すぎたのかもしれないが、いくらなんでも高すぎるので少し安いゆめぴりかに切り替えた。

しかし銘柄米の値段はさらに上昇し5キロ4700円から5000円が普通になった。老夫婦二人で米を炊くのは夕食だけなので5キロあればひと月は持つ。育ち盛りの子供を持つ家庭と比べると負担は少ないが理由が明確でないまま値上がりするものを買い続けるのも腹が立つ。多少味を犠牲にして5月は北海道産のななつぼしを、6月には茨木産コシヒカリを購入した。ななつぼしは4190円、コシヒカリは4319円だった。

そんななか農水大臣が更迭され小泉新大臣が就任した。矢継ぎ早に備蓄米を放出し近所のスーパーでも時々目にするようになった。しかしこれは抜本的解決にはならない。90万トンあった在庫は10万トンになりこれ以上の出荷はできない。秋の収穫も例年通りかそれ以下と予測されている。下図で分かるように日本の人口が増え続けていた2008年以前でもコメ離れが起きていて総需要量は下降トレンドだった。需要減に合わせるように価格維持のための減反政策をとってきたのだから生販のバランスはとれていると言ってもよい。新米の収穫が予想通りなら値段が下がる要素はまずない。
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このトレンドを信じるならば昨年度は多少需要が上回っているもののパニックが起きるほどのことではない。米を切らすことができない外食産業が在庫を積み増していることはありうるし、それによる「不足感」が市場を混乱させているとも考えられる。政府は入札で販売した備蓄米30万トンが投機筋が抱え込んでいるとか、流通が目詰まりを起こしているとか、インバウンドで需要が増えたとか説明していたが、投機筋が抱えている量はさほど多くはなく、かつこれは高値になったことで起きた結果であり原因ではない。大手流通会社は目詰まりなどありえないと言っているし、インバウンド消費で悪者視された中国人は南部の中国人は米を食べるが北部の人は小麦粉で作る麺やマントウ(蒸し饅頭)が主食なのでそんなに米は消費していないと言う。

もうひとつ考えられるのは上記グラフの生産量の信憑性だ。生産量は玄米ベースで発表されるが、通常精米されるときに1割ほど胚芽部分が減る。前年は作柄が良くなく精米時に割れなどにより2割減ったという農家の報告もある。つまり生産量(玄米)と消費量(精米)の乖離が前年の作柄によって拡がったことが原因のひとつだ。また作柄が悪く精米したコメが小さくなると主食用ではなく外食用にまわされ、さらに小さいものは煎餅などの菓子用に使われることになり米不足の一要因にはなりうるらしい。

一部ではいまだ米は特別な主食と捉えられているが、家計調査を見ても米の購入金額は年2万7196円で、パンの3万4609円より21%も低く麺類(2万2114円)を加えた小麦製品の半分にも満たない。その小麦粉もキロ当たり352円と41%も値上がりし、パンだっていつも買っている超熟は168円から243円と45%も上がっている。それを全く問題視せず米の価格ばかり取り上げているメディアも少しは反省してもらいたい。ま、小泉大臣はメディア受けするキャッチーな発言をするし、テレビ局はスポンサーとして米屋よりパン屋を忖度する気持ちも分からないではないけどね。
 

先日2024年に生まれた日本人が68万6千人だったと発表された。70万人を下回るのは初めてだ。2019年に90万人を切り、3年後の2022年には80万を割った。その2年後に70万を下回るとは下落のペースが速すぎる。2年前にこのブログで「日本が消える?」(https://mktrojin.livedoor.blog/archives/17475172.html)を書いた時にはワーストシナリオで2040年に年70万人を切ると予測されていた。それよりも16年も早い。政府の予測はいつも楽観的過ぎるし、それを基に算出する将来の年金額も甘めに出ることになる。

下のグラフを見ると新生児の数は1973年から下がり続けている。同時に発表された昨年の死亡者数160万5千人を考慮すると一年で90万人以上の人口減である。これでは日本の人口が減るわけだ。私は1947年生まれだからグラフの一番左の年に生まれた。団塊の世代の最初の年で268万人が生まれた年だ。昨年の出生数より200万人多い。1947年時点の日本の総人口は7800万人だったが、そこから増え続け2008年に1億2800万人でピークを迎えたあと、同じ勢いで縮小に転じた。現在の人口1億2380万人は私が生まれた頃より4500万人多いのだが、人口構成がまったく異なる。かつて子供だらけだった街はいまは老人ばかりが目立つ。このままだと2070年には人口はまた7800万人に戻り、さらに減り続ける。
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人口減少は超高齢化社会になるだけでなく、国内市場が縮小し企業経営も困難な状況に直面する。海外市場で事業展開できない企業は販売が伸びずじり貧となり、海外からの労働力移入のハードルが高いままだと人手不足はさらに深刻化する。国際社会での影響力も喪失され、税収が下がれば社会的インフラの維持は困難となり、限界集落の増加、生活サービスの崩壊が現実のものとなる。若年層が高齢者を支えることができなくなり、医療費や介護費の膨張は国家の財政的危機を産み出す。社会保険料の負担が増える現役世代は手取りが減り消費意欲が低下し経済はデススパイラルに陥る。まさに「静かなる消滅」にこの国は向かっている。最悪のシナリオはこんなものではなかろうか。

何か打つ手はないのか。国が亡びるかもしれない問題だし先が読める事案なのだから政府の最重要課題となっても良いくらいだがなにも有効な手が打たれていない。安倍政権下の「新三本の矢」では合計特殊出生率を2014年の1.42から2020年には1.8に回復させると謳っていたが、2024年はさらに下がって未曽有の1.15だった。自公政権は「異次元の少子化対策」や「こども家庭庁」で対策をしているというが残念ながら今のところ目に見える結果はでていない。調査では子供を持たない理由としては、子育てや育児に金がかかりすぎる(56%)、高年齢で生むのがいや(40%)、欲しいけれどもできない(24%)、これ以上育児の心理的・肉体的負担に耐えられない(18%)、健康上の理由(16%)、自分の仕事に差し支える(15%)、家が狭い(11%)、などが挙げられている。

児童手当の拡充や出産手当、不妊治療費の援助、教育・医療の無償化のような経済的サポートだけでは子供を持つ気にはならないのかもしれない。安価な保育所や託児所の増設、企業サイドの産休や育休の充実による仕事と子育ての両立、家族手当の増額、最低賃金の引上げなどが考えられるが、ちょっとの増額では状況は変わらないだろう。「えっ、こんなに!」と驚くような出産手当、育児手当を奮発するに値する案件だと思うのだが。政府は2030年が人口再生のラストチャンスだと言っているが、残された時間は少ない。早く手を打たないと手遅れになる。おまけに来年は丙午だ。100万人以上の人口減になるのは確実で、その後も団塊世代が80歳代に突入するので更なる減少が予測される。急がねば。

相変わらずモノの値段が上がり続けている。3月の東京の消費者物価指数は予想を上回り、生鮮品を除くコアCPI は+2.4%だった。生鮮品除きの食料は+5.6%で、米類(生鮮品扱い)はなんと+89.6%という異常さだった。育ち盛りの子供を複数持つ家庭はやりくりに苦労しているだろう。
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エネルギー関連は政府の補助金で抑えられたがまだ+6.1%上昇し、生鮮とエネルギーを除外したコアコアCPIは+2.2%だった。昨春の賃上げは+5.4%と高かったが社会保険料と物価の上昇でほぼ消えると言われている。5.4%もの賃上げがなかった中小企業や年金生活者の生活はどうなっているのか。年金生活者であるわが家の1~3月の家計簿をチェックしてみた。

3か月間の食費は240,085円でひと月当たりでは約8万円。対前年比で+12.7%と結構な増加だった。一番増えたのは魚類の+84.5%だが肉類が-21.8%なので蛋白質源としては+24%で、肉から魚へシフトという老人らしい嗜好の変化と考えられる。次が麺類の+82.5%。これは昼飯を作るのが簡単なパスタ、うどん、そばなどに決め込んだためだ。三番目が外食費で+69.8%。先が短い老人は昔の仲間と会食したり飲んだりする機会が増えるので交際上の必要経費。そのあとには米類の+59.6%、卵の+53.6%と巷で話題になった最近の爆上がりの二品が入った。特にコメはいつも買う「つや姫5キロ」が前年の2800円から4400円強になったのが効いている。その他では菓子が+21.4%、野菜が+12.8%、果物が+12.7%と二けたの上昇だった。

食費の月8万円は2024年の家計調査の65歳以上の無職夫婦世帯平均の76,352円と比べても多くはないし、2025年版が出れば数パーセントは上がっていると思うので世帯平均に近いと考えられる。つまり食の細くなった老人世帯でも月8万の食費は必要なのだ。そもそも老人は耐久財などを買い替えることも少なくなり、旅行や食べることくらいしか興味がなくなりかけているのだから。今年年金は2.7%増えたのだが、このまま物価が上がるようだと他の支出を削るか貯蓄を取り崩すかしか選択肢は残っていない。おまけに4月は飲料など4000品以上の値上げが予定されている。

夏の参議院選挙前に与党は選挙対策として米やガソリン、電力などの物価高対策を打つと思うが、抜本的な改革は期待できず一時的な補助金かバラマキになると思われる。選挙が終われば補助は打ち切られるか削減されるだろう。今年も5%前後の賃上げが予測されているが、賃上げが企業製品の値上げを招き実質賃金はさほど上がらないループになるのだろう。それにしても上のグラフを見ていてもなんだか悪意の意図が感じられて納得できない。政府はいつまで生鮮品除きやエネルギー除外の指数を出し続けるのか。国民はその生鮮品やエネルギー費の上昇で苦しんでいるというのに。

今日の日経の記事に懐かしい言葉を見つけた。エンゲル係数。小学校で習ったような気がするが、その後見聞きすることはほとんどなかった。記事の見出しは「個人消費、食料高が重荷 エンゲル係数43年ぶり高水準」だ。

記事の内容は、光熱費や食料の高騰で節約志向が強まり2024年の消費支出は実質で対前年比で1.1%減少した。食料は野菜、海藻、果物などの生鮮食品の減少が目立ち、対前年で0.4%のマイナスだった。消費支出が下がったことにより二人以上世帯のエンゲル係数は28.3%と1981年以来43年ぶりの高水準となった。
2025-02-07
エンゲル係数は日本では通常23から25くらいだと昔読んだ記憶があるが、28%とはちょっと高い。マーケティング爺としては我が家のエンゲル係数はどのくらいののだろうか確認せねばなるまい。後期高齢者世帯だから、あまり参考にはならないだろうが。

我が家の昨2024年の総支出から非消費支出を除いた消費支出は306万円だった。食費は年計で90万円だからエンゲル係数は29.4%になる(一昨年は24.8%だった)。二人以上世帯の28.3%より少し高い。所得が低いほど生活に必要な食費に割く割合が高くなるので、エンゲル係数が高いほど生活水準が低いと言われるが本当にそうなのだろうか。

エンゲル係数は食費割る消費支出で計算されるから、食費が増えるか消費支出が減ると数値は上がる。高齢者の場合は食費が急に増えるこことはあまり考えられないので、収入または消費支出が減るとエンゲル係数が上昇する。引退して年金生活に入れば収入は通常下がり食費の比率は高くなる。または他の出費が減ればエンゲル係数は上がる。例えば歳をとって住宅ローンや、子供の教育費、車の諸経費、耐久消費財への支出が減れば相対的に食費の比率は高くなりエンゲル係数が上がる。昨年の場合は消費支出が下がり食材費が上がるというダブル作用でエンゲル係数が上昇した。

逆に恒常的に他の出費が必要となるとエンゲル係数は下がる。下の国際比較でもわかるように医療費や家賃が高いアメリカでは、他の国と比べてエンゲル係数が低い。ただどの国もこの10年以上はエンゲル係数は右肩上がりだ。高齢者とそれに伴う無職世帯が増えていることがエンゲル係数の上昇につながるのは各国共通の問題なのかもしれない。
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速報ではあるが2024年の東京都区部の消費者物価指数が発表された。総合指数が対前年比+2.3%、生鮮食品除きでは+2.1%、生鮮を除いた食品が+3.7%となっている。これで3年連続で物価上昇率は2%を超えたことになる。
2024-12-27
しかし年間で物価上昇はたったの2.3%、食品(生鮮品除き)が3.7%しか上がっていないというのは毎日買い物をする専業主夫としては納得できない。生鮮では野菜が26%、果物が17%上がったと言う報道はあるが、非生鮮品でも加工食品や飲料が大きく値上がりしている。コメも27%アップと言う記録的な数字だが、今調べたら米は精米したものでも生鮮食品に入るのだそうだ。知らなかった。その他にも小麦粉や油脂やミルクを使った商品は二けたの値上げをしているし、今年値上げされた食品12500品目の平均値上げ率が17%とされているので総合の2.3%と生鮮除きの食品の+3.7%はどう見ても低い。
2024-12-21
もちろん値段が上がっていない製品もたくさんあるのだが、購買者は上がったものばかりに目が向くものだ。いつも買うコーヒー豆やオリーブオイルなどは前年の二倍になっているし、生協が配達してくれる「つや姫」は5キロで夏には2538円だったが先月は4082円と61%も上がっていた。

そんなことを考えながら、今年の買い物がすべて終了したので我が家のエクセル家計簿で値上げ率を検証してみた。

2024年の食費は90万円でひと月当たりにすると75000円、65歳以上の無職夫婦二人世帯の2023年平均(72930円)より2000円多いだけだ。確か75歳以上世帯の平均はは60000円位だったと記憶している。平均値も今年はもうすこし上がっていると思はうけど。対前年比は+4.4%、生鮮三品を除くと+9.5%で、ほら+3.7%では収まっていない。
わが家の食費の中で一番の支出は菓子類で月平均で約10000円、食費の12%を占める。いくら昔菓子の仕事をしていたとしても少し多すぎるかも。その次が野菜と総菜類で月に約9000円。菓子類の対前年伸び率は4.9%、野菜は13.7%増えたが総菜類は-9.2%と縮んだ。野菜は毎日10品くらいとっているので今年の値上がりを考えたら仕方ないかもしれない。

食費の中で野菜に続くのは魚類、冷凍食品、飲料、果物、パン、外食だ。この中で伸び率が大きかったのは冷凍食品の56%、パンの29%と外食の14%。冷凍食品はお取り寄せと手抜き料理が増えたためで、パンは小麦粉の値上がりとちょっとおいしいパンをとグレードを上げたのが理由だ。外食は同窓会がいくつかあったので仕方ない。

2024-12-21 (2)
値上げの要因としては上の図で分かるように全部の要素が上がった。原材料も人件費も物流費も上がれば値上げは仕方ないか。前年と比べると人件費理由が3倍となり、円安要因が2.5倍となっている。つまり円安で石油が上がり、それが輸入原材料と包装資材と輸送費を押し上げ、物価が上がったために賃金を上げざるを得なかったという構造が見て取れる。この構造はあと数年は続くだろう。政府が望んだ形ではなくデフレが終わりインフレが始まるということだ。

食費以外では雑貨・日用品が10%増えた。紙製品や洗剤の値上げが大きかった。月2ペースで行ったゴルフ代も10%増えた。それらを帳消しにしてくれたのが光熱費だ。電気代が-5.8%、ガス代+給湯費が-9.6%、水道代が-4.3%と政府の補助金もあって下がったため光熱費合計でも-7.4%となり、月4万円台だった光熱費が3年ぶりに3万円台まで落ちた。加えて今年は車検がなかったことで16万ほど浮いた。

生鮮食品の野菜と果物は支出が増えたが、肉類と魚類は-18%、-23%と激減した。値上がりのせいもあるが歳のせいか肉を食べようという意欲が落ちたし、魚は前年にサブスクをやめたことが効いている。今年は何とか消費支出を前年以下に抑えられたが、これ以上インフレと戦うのは無理じゃないかと思う。残された短い人生あまり節約ばかりでは楽しくないし、食事と趣味をケチったら何のための人生かわからなくなる。健康なうちが花ですものね。

ひところ騒がれた「老後2000万円問題」を最近聞かない。もともとが政府の正式発表でもなかったし、2017年単年の家計調査データを使っていることに問題があった。2017年でなく2022年データを使うと2000万円は800万円まで下がるし、そこに反映されていなかった退職金を加えると(全員に適応はできないが)もっと下がるかプラスになる。かつ夫婦そろって65歳から30年生きられる確率は低いので(特に男性が)必要額はさらに下がる。

なぜこんなことになったのか。メディアがキャッチーな「老後2000万円不足」に飛びついたこともあるが、日本人の金融リテラシーの低さにも問題があるのだろう。深く考えもしないで「老後不安」と言う言葉に煽られ恐れおののいたのだ。そのためにある程度以上の資産を持っている高齢者までが、長生きしたらどうしようと節約に努め金を使わなくなってしまったのだ。

内閣府が発表した「令和6年度経済財政白書」によると85歳を過ぎても金融資産はピーク時(60-64歳)の1割程度しか減っていない。我が国の金融資産の7割以上を55歳以上の高齢者が保有し、70歳以上で見ても全体の4割近くを占めている。この層が金を使わないと日本経済は廻らないのだ。少し古いが総務省のデータでも世帯主の年齢別金融資産残高平均は下記のグラフのようになっている。
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80歳以上の世帯でも60歳代の純金融資産の93%を維持している。世帯主が80歳代ということはほぼ平均寿命近辺であり、平均余命は5年前後だ。残された資産は相続されるのだろうが、現役時代に苦労して蓄えた資産を使い残していることには違いない。引退したら資産を取り崩して余生を楽しむはずだったのではないのか。

20年位前に大前研一が雑誌「日経マスターズ」にこんなことを書いていた。日本人の貯金額が最大になるのは死ぬ時で、だいたい3000万円位のキャッシュを持っている。いっぽうイタリア人は死ぬ瞬間に持っているお金がなくなるように使う。死ぬときに金が残っていたら悔やむくらいに金を使って人生を楽しむ。当時この記事を読んだときは、「本当かね、いつ死ぬかなんて誰も分からないじゃないか」と思っていた。だけど他の国のデータ(イタリアのは見つからなかったが)をみると確かに75歳以上になるとピーク時の資産の約半分になっている。
2024-12-19
日本は引退後に金融資産が減らない珍しい国のようだ。相続税だって高いのにね。この違いは子供のころからの金融教育や社会人になってからのリカレント教育が存在しないことが原因かもしれない。ある年齢以上の日本人にはお金のことを話すのははしたないという風潮がまだ残っている。確かに引退後に病気になったら、認知症になったら、予想以上に長生きしてしまったらという心配はあるだろう。ただ金融資産は老後の生活のために苦労して蓄えた金のはずだ。これからは「いかに貯金を取り崩すべきか」を考えるべきだ。70歳以上の高齢者が日本の総個人金融資産2200兆円(10年前から600兆円も増えている!)の4割弱を保有するので約800兆円となる。この1割でも社会に還元すれば日本経済は確実に好転すると思う。

そのためには現在から人生の終わるときまでの収入と支出を予測して「生涯キャッシュフロー表」を作成することが「資産取り崩し計画」に最も有効ではないかと思う。私は現役時代に自分は87歳まで生きる、家内は98歳まで生きると想定してキャッシュフロー表を作り、それを毎年修正している。収入は年金中心なので予測しやすいし、これから起きそうなイベントやリフォーム、大型家電の買い替えなどを見込んで年ごとの支出を算出すればある程度の家計管理が可能になり、イタリア人ほどではないが余生を楽しもうという気にはなる。働いている時期にこれを作るときっと役に立つと思うのでお勧めなのだが。

7月の家計調査によると、2人以上世帯の実質消費支出は対前年比で+0.1%と3カ月ぶりのプラスだった。勤労者世帯は今春の賃上げで+5.5%の収入増のはずだから、思ったほど支出は増えてはいない。いろんなものの値段が上がっているから節約志向になることは理解できる。
2024-09-06
日経の記事によると、オリンピックがあったせいでテレビ購入費が+74%、パソコンが+44%、国内パック旅行が+47%と好調だったが、消費支出の3割を占める食料が-1.7%と減少した。牛肉や豚肉の消費が減り、値ごろ感のある鶏肉へのシフトなどが見られるという。これだけ物価が上がると賃上げ分は消えると考えた消費者が節約して将来のために貯蓄に走ったとしてもおかしくない。これでは賃上げで消費を拡大し、企業業績が上がって景気が良くなるという政府のシナリオに狂いが出る。

私は専業主夫なのでモノの値段は大体分かる。最近の食料品の値上がりは常軌を逸している。このひと月に買った生鮮食品以外で前回買った時と比べて値上がりしたものトップ5。
オリーブオイル(Jオイル250g)268円から437円 +63%
米(生協のつや姫5キロ)2538円から3218円 +27%
素麺(揖保乃糸300g)300円から367円 +22%
ボンカレー(レトルト)124円から147円 +19%
明治ミルクチョコレート 105円から122円 +16%

生鮮品も上がっているので、賃金が5.5%上がっても追いつかない。節約しなきゃ、と思うのが普通だ。高齢者の年金も2.8%上がったが、介護保険料、後期高齢者保険料、固定資産税も上がったので実質マイナスだ。節約するか働き続けるかの二択だ。65歳から74歳までの日本人の51.8%が働いていて、これはG7の国の中で最も高い。働き続けることは生きがいにもなるし、経験が人の役にも立つし、健康にも良い。しかし内閣府の調査では65歳以上の8割強が家計が苦しいと答えているので、年金では暮らせないので働かざるを得ないという実情が透けて見える。
2024-09-07
お金に働いてもらう(投資)という手もあるが、最近の株価と為替の激動を見ていると判断力の鈍りつつある高齢者は避けたほうが賢明かもしれない。結局節約しか残された手段はない。ただ節約ばかりしていると残された少ない年月が楽しくなくなる。必要なもの以外のモノは買わないが、せめて毎日食べるものと親しい友人たちとのゴルフだけはなんとか継続したい。

一昨日内閣府が発表した経済財政白書に年齢別に見た世帯あたりの保有金融資産というものが載っていた。世帯主の年齢別にその世帯が保有している金融資産をグラフ化したものだ。よく見るデータは20代から70代までが多く、85歳以上までカバーするものは少ない。これを紹介した日経の見出しは「ためた老後資産、85歳過ぎても減少1割、長生きで節約志向」だった。
2024-07-30
銀行や政府が発表する金融資産額は負債は勘案されていないことが多く、ほとんどが単身世帯を含んだ全世帯データで、かつ中央値ではなく富裕層含みの平均値だ。当然のことながら一部の富裕層が数字を引き上げている。しかしこのデータでは金融資産がピークの65歳でも「老後2000万円問題」をクリアしていない。昨今では物価上昇を受けて老後4000万円問題などと書き換える記事も多いし、高騰する老人ホームを利用するともっと必要となる。いつまで生きるか分からない老人は節約するしかない。

全世帯を見ても老人には参考にならないので、出典は異なるが世代別の数字を確認してみる。二人以上世帯では60歳代で1800万円、70歳代で1900万円と金融資産が増えている。他のデータでは60歳代をピークに下がっていくのだがこの金融広報中央委員会データは年齢が上がると平均資産も上がっている。世論調査とあるし中央値がきれいすぎるから多少信ぴょう性に欠けるかもしれない
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もう少し信用できる調査はないかと探したら日経CNBCのニュースにぶつかった。これも富裕層含みの数字だが二人以上の無職高齢者世帯の貯蓄額とある。家計調査だからまあ信用できる。えっ 平均で2500万もあるの!。それにここ数年微増ではあるが増え続けている。確かに子供は独立しているだろうしローンは完済だろうから理解できないわけではない。たぶん1億円以上の純金融資産を持つ148万世帯が貢献しているに違いない。そう思いたい。
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日経CNBCが良心的なのは富裕層含みではあるが平均値だけでなく、中央値(有職世帯も含んではいるが)の1604万円をベースに家計調査データを基に年齢層ごとの毎年の不足額を算定し、かつ2%のインフレを組み込んで1600万円であと何年生活できるかを計算していることだ。それによると月1~4万円の赤字でも47年は生きられると結論付けている。

これは85歳からの赤字額が激減することと、病気や老人ホームなどの支出は想定されていないためでもあるが、このグラフを見て健康だけが取柄の後期高齢者は少し安心したのであります。健康第一!健康第一! さ 安心して寝よう。おやすみなさい。
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参考までに試算に使った年齢層別の月別収入と支出、赤字額はこんな感じになるとのこと。
金融資産の6割、消費支出の4割を占める高齢者が金を使わないと日本経済は廻りませんね。
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食品をはじめ全てのものが値上がった2024年の上半期が終わった。日経によると6月の物価は前年比2.1%上昇だという。生鮮品を除くと2.3%の上昇だとあるが我々は生鮮品を食べて生きているのだから2.3%の方を使うべきだね。下のグラフから推測すると生鮮品を含めると上半期は2.5%は物価が上がっていると考えてよいだろう。年金も6月支給分から2.7%上昇したが、年金生活者の家計はこの半年どうだったのかと例によって家計簿を集計してみた。
2024-07-01 (1)
この半年の後期高齢者であるわが家の支出は対前年比でマイナス1.2%だった。よくやったと言うべきか。住居費と光熱費を除いた消費支出は+3.1%と増えているが、食費が-14.6%と貢献している。そんなに節約したとは思わないが前年がその前の年の+13.2%だったので前々年のレベルに戻したということか。去年サブスクしていた魚や総菜の宅配を辞めたことが大きいと思われる。便利だったが値段の割にはおいしくなかった。

上半期の-1.2%は光熱費のマイナスに負うところが大きい。5月まで光熱費補填があったため電気とガスが前年比で-17%、昨年の水回りリフォームの効果で水道代が-11%と下がった。このインパクトを除くと-1.2%は+1.3%となる。食費を除くその他の支出は前年と大差はないので光熱費の削減が家計を助けてくれた。自民党は夏場には選挙対策でまた補填をするらしいが、魂胆は気に入らないが家計的にはちょっとは救われる。

ついでに恥を忍んで書き記すと我が家の上半期のひと月当たりの税金なども含めた総支出は約35万円だった。引退後何年もかけてここまで削減してきた。老後2000万円問題が話題となった時の議論は、無職高齢者2人世帯の全国平均の消費支出は23.5万円、総支出は約27万円で年金だけでは月5.5万円不足するので30年間で2000万円が必要だというものだった。これは全国平均の数値なので大都会のマンション暮らしだと固定費は全国平均の9万では済まず、あと4万くらいは必要だ。

ゆとりのある生活をするためには36万円位が必要だとの調査もあり、この3年の物価上昇が続けば老後2000万問題は4000万問題になると最近は言われている。ゆとりのある生活をするためには我が家は年金だけでは8万円ほど不足し、個人年金分を加えてカツカツの収支である。個人年金は自分で払った原資を基にしているので貯金を食いつぶしているので同じで、かつ支払期間は10年間だ。来年は免許を返納して車を諦めれば3万ほど支出は削減できるだろう。

円安はどんどん進行しあっという間に160円台を突破した。この半年で20円安くなった。さらに進行するだろうし介入する大義名分も見つからない。輸入品はさらに値が上がりし、石油が上がるので国産品だって輸送費分はしっかり上乗せされるだろう。残された長くはない時間を節約ばかりして生きていても楽しいとは思えない。しかし変に長生きをして病気にでもなったら、もしくは自分か家族が認知症にでもなったら目も当てられない。生きづらい世の中になったものだ。でも没落しつつある国家で生きるというのはこういうことなんだろうと思う。

6月の都区部の消費者物価上昇率(速報)が発表された。総合指数は対前年比で+3.1%、生鮮品を除くと+3.2%の伸びと、電気代が11%も下がった割には高止まりだった。食品、特に鶏卵が33%、食用油が21%、炭酸飲料が19%、外食のハンバーガーが17%などと激上がりしたせいだ。6月から年金も2%弱増えたが、それ以上に物価が上がるのでは家計は大変になる。
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上半期の物価上昇率は発表されていないけど、上のグラフで見ると約3.5%位か。で、エクセルでつけている我が家の家計簿をまた纏めてみることにした。

まず光熱費から。電気代は国の補助が効いて6月は7%下がったが、上半期計では16%上昇した。昨年年間の43%アップから比べれば大幅なダウンだが、これから暑い夏が来てエアコンを使うとなると安心はできない。ガス代は27%アップで、これはうちのマンションはヒーツという集団給湯で国の補助の対象外であることが一番の原因だ。水道代だけが、春にリフォームをしたせいで浴槽の湯量が減り、かつ浴室と洗面所の蛇口とシャワー、キッチンの蛇口が水の勢いは変わらずに水量が大幅に減ったため11%マイナスとなった。直近では25%下がっているのでこの先半年は期待できる。

食費は前年比+13%で、都区部の+8.9%と比べると少し多い。コロナで我慢をしてきたのが限界に達したのと、先のそんなに長くない後期高齢者は食べることくらいしか残された贅沢はないと思うようになったからだ。飲料、乳製品、麺類が減ったものの、野菜や総菜類への出費が増えたし、通販で鰻や冷凍の魚の購入が増えて魚類購入額は前年比3倍を超え我が家の最大支出項目になった。雑貨、衣類、趣味(ゴルフ)への支出が大きく下がったので、総支出は前年以下に抑えることができた。
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明日から7月で下半期が始まる。帝国データバンクによると7月には3566品の値上げが予定されている。その約4割がパン製品という。10月にはまた同じような数の値上げがあり、年間では値上げ品目数は3万品目になるらしい。昨年より多い。引退して年金暮らしの身では収入を上げることは困難で、いつまで生きるのか、健康でいられるのかも判然としない。これらの値上げで企業の収益が改善され、従業員の給料が上がって日本経済が廻るようになると楽観的に考えるしかないのかもしれない。それまでわずかな蓄えを切り崩しておいしいものを食べるしか老人に残された道はないね。

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下手なままだけれどゴルフは続けている。テレビの中継も見るけれど最近は下部ツアーのステップアップツアーの方が面白い。スカイA で全試合の中継があるので午前中と午後はくぎ付けになる。当然若い選手が多いしアマチュアの学生もいるしレギュラー復帰を目指すベテランもいる。おかげで大半の選手が分かるようになった。飛距離の落ちた老人は若い選手が華奢な体ながら飛ばすのを見て、「細いけど飛ぶなあ~」と思いながらLPGAのサイトからデータを拾い、細身プロのランキングを暇に飽かせて作ってみた。BMIランキングですね。もし漏れているプロがいたらごめんなさい。

1. 常 文恵(17.99)
2. 平野 ジェニファー(18.36)
3. 鎌田 ハニー(18.37)
4. エイミー・コガ(18.40)
5. 金田 久美子(18.51)
6. 米澤 有(18.78)
7. 鶴岡 果恋(18.87)
8. 木戸 愛(18.93)
9. 松森 彩夏(19.03)
10. 臼井 麗香(19.23)  
11. 川崎 志穂(19.38)
11. 辻村 明日香(19.38)
13. 原 英莉花(19.38)

上記13人のうち8人がBMIが19未満の女子プロです。17とか18というのはアスリートでない普通の女性でも細い方です(ちなみにWHOの定義では18.5未満が痩せです)。数年前は岸部桃子プロが1位でしたが、トレーニングで体重を増やしヘッドスピードも3m上がり、ステップ2勝目を挙げてその後レギュラーのシードも獲得しましたが、BMIも上がってランク外となりました。その後金田プロがトップでしたが、現在は常文恵プロがただ一人17台のBMIです。細身でクルッと手首を返すようなユニークなフィニッシュをとる選手です。身長175.3センチのアマチュアの馬場咲希選手が今の体型のままプロになったら多分1位でしょうね。

アスリートでBMIが低いというのは自慢にはならないでしょうが、通常は身長の高い人が低BMIという印象です。しかし上記の13人のうち身長が170センチを超えているのはエイミー・コガ選手(176)、原英莉花選手(173)、木戸愛選手(172)と170センチの常文恵、川崎志穂、松森彩夏、辻村明須香選手だけです。それだけ他の6人は瘦身だということですね。平野ジェニファー選手は47キロ、臼井麗香選手は48キロ、金田久美子選手は51キロ、常文恵選手と鶴岡果恋選手は52キロいう体重です。この体重で普通の男性より飛ばすのですからすごいですね。そんなことを考えながら老人は今日もステップアップツアー中継を見ています。

画像は常文恵プロです(本人のインスタより)。身長170センチ、体重52キロ。
2023-06-13
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